株式会社マピオン（東京都港区、代表取締役社長 佐藤孝也）は、同社が提供する地図情報検索サービス『マピオン』において、ヤフー株式会社（東京都港区、代表取締役社長 井上雅博）が提供する『災害情報API』を利用した災害情報の緊急告知表示を開始しました。

【配信開始日】　2010年6月10日（木）

【利用料】　無料

■ サービス背景

弊社が目指す「情報サービスを通して常に社会を安全で豊かにする」理念の一環として、ヤフー株式会社が提供する「災害情報API｣を利用し、災害情報の緊急告知表示を開始しました。

また、ネットならではの速報性を生かして、地震の場合は震源地が属する都道府県周辺のTwitterのつぶやきの表示や、地震の情報を地図つきで投稿する機能もあわせて提供いたします。

■ サービス概要

震度3以上の地震が発生した場合には30分間、津波の場合は警報が発令されてから解除されるまで、マピオントップページと地図ページに地震情報・津波情報を掲載します。

また地震の場合のみ、震源地情報に都道府県名が含まれていたときは、以下のリンクが表示されます。

１）Twitterのつぶやき表示リンク
クリックすることで、震源地が属する都道府県の代表点（都道府県庁）付近の緯度経度付きのつぶやきを地図上に表示します。

２）Twitterへの投稿リンク
クリックすることで、「地震なう」という文言とともに、発生日時・震源地・震度・震源地の都道府県代表点（都道府県庁）付近の地図URLをTwitterに投稿できます。

※上記リンクの地図の場所は正確な震源地を示すものではありません。

■今後の展開

マピオンモバイルにも、同様の災害情報の表示を予定しています。

また、マピオン天気予報への地震情報と津波情報の表示や、避難所データ等との連携など、安心・安全サービスの向上を検討してまいります。

今後もマピオンは、多くの方に「このサービスがあって助かった」と実感していただけるサービスを目指してまいります。

※TwitterはTwitter, Inc.のサービスです。