マピオン13年目の決断 「マピオンの地図が生まれ変わります」
~ ゼンリンの詳細市街図を採用。独自改良を重ね、検索も大幅機能アップ ~

株式会社マピオン(東京都千代田区、代表取締役社長 佐藤孝也)は、同社が提供する『マピオン』において、従来よりさらに美しく、さらに便利な地図情報検索サービスを目指し、この度、地図のデザインや機能を刷新、および検索システムを大幅にバージョンアップしました。

【提供開始日】 2009年4月22日(水)
【利用料】 無料
【URL】 http://www.mapion.co.jp/

地図画面例(新宿駅周辺)

周辺検索結果画面例(「渋谷」×「カフェ」)


■地図の刷新

地図の刷新において新マピオンが目指したことの一つは、かねてより最もユーザーの要望が高かった「詳細縮尺のカバーエリア拡張」でした。
そのために、サービス開始以来初めて、地図データの提供元として、株式会社ゼンリン(福岡県北九州市、代表取締役社長 髙山善司、以下ゼンリン)の詳細市街図を採用いたしました。

一方、従来のマピオンならではの長所を活かし、古くからマピオンに慣れ親しんでくださったユーザーに配慮するべく、当社独自の改良を重ねました。

これにより、以下のことが実現されました。

(1)詳細縮尺(1/1500縮尺)表示を全国網羅

今回のリニューアルにより、詳細縮尺のカバーエリアが全国に拡大。
さらに、1,300市区町村では、建物の形状も忠実に表現され、ゴルフ場のグリーンやバンカーまで表示されるようになりました。

(2)従来の「美しい地図」がさらに進化。より見やすくデザインを刷新

書籍地図に近い質感を追求し、フォントや色調を変更しました。
また、地下鉄やJRの駅出入口番号、高速道路のインターチェンジ名、コンビニなど、交通機関の乗換えや通行時の目印となる情報を視認性の高いアイコンでわかりやすく表現。

(3)旧マピオン地図の良さは、そのままに

市区町村単位や町大字で色分けし、境界線を表示、また、バス停、等高線を掲載するなど、弊社独自の改良を重ねることにより従来のマピオン地図が持つ長所を再現いたしました。


■検索システムの刷新

新マピオンでは、「検索精度の向上」に重点を置き、検索システムも刷新しております。

なお、地名や住所から地図を特定するための検索システムについては、オープンソースの全文検索システム「Solr(ソーラ)」を採用し、当社独自の辞書機能や、住所正規化技術を用いて、大幅な検索精度の向上を実現しています。

これにより、以下のことが実現されました。

(1)キーワード検索のヒット率を大幅に向上

●文字のゆらぎ等を独自の検索技術で吸収
例えば「自由が丘 / 自由ガ丘 / 自由ケ丘 / 自由ヶ丘 / 自由丘」等のいわゆる"文字のゆらぎ"に対応いたしました。

●住所検索対象件数が約1.5倍に
これまで2,500万件だった住所の検索対象件数が3,600万件に向上。(国内居住エリアの99%を網羅)

●横断検索が可能に
1つの検索ボックスから、住所・駅・お店施設等、検索種別を選ばずに横断検索することができるようになりました。

(2)ローカルサーチ(周辺検索)機能の導入

●「エリア名」×「キーワード」での検索が可能に
「渋谷」周辺の「カフェ」など、エリア名とキーワードの組み合わせによる周辺検索に対応。対象エリア内で行動ニーズにマッチした目的地の候補をまとめて表示します。

(3)その他、機能拡張

●検索サジェスト機能
一部キーワードを入力すると、検索候補の一覧が表示されます。これにより、入力の負担を軽減することが可能となりました。

●有名ランドマークやよく検索される場所は検索結果を介さず
一発で地図表示。また「ぎろっぽん」「おもさん」など俗称にも一部対応しています。


■複数の地図ベンダー採用が可能になる地図配信システムを自社開発

従来の地図描画エンジンでは、特定の地図ベンダーのデータしか扱うことができず、拡張性に乏しいという課題がありました。

そこで、コアエンジンにオープンソースプロジェクトで開発されているWeb地図配信プラットフォームである「MapServer(マップサーバー)」を採用し、株式会社オークニー(横浜市西区、代表取締役 森亮)の技術サポートを得て、特定の地図ベンダーに依存せず、複数の地図ベンダーを扱えるハイブリッドな地図配信システムを自社開発しました。

これにより、マピオンのサービスを利用するユーザーの用途・利用シーンへの最適化や、発展性・拡張性に富んだ地図サービスを提供することが可能になります。


■ 今後の展開予定

今後、『マピオン キョリ測』や、ケータイ版『マピオンモバイル』など、弊社が提供する地図サービスにおいて、順次、地図および検索機能の刷新を予定しております。

また、当社の主力事業のひとつである法人向け地図ライセンスサービスでも、顧客のご要望に応じて、今回開発した新システムの提案を行ってまいります。

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